小さい会社でも、ネットでの展開に力を入れている会社もありますから、面接を受ける前にはホームページは見ておくべきでしょう。
いろいろな情報もゲットできますし、何より、面接の際に、事前にホームページを見たと言うことは、自己アピールに繋がります。
意欲がある、やる気があると見られ、その積極性を採用側もくんでくれると思います。

また、求人広告に掲載されている内容で、「委細面談の上」と言うのを見かけることがありますよね。
これはどういう意味なのでしょう？
実は細かいことは面接で話しますので求人広告には書きませんと言う意味です。
これは、本当に求人広告に使う文字数が足りなくて書ききれないということも、もちろんあります。
または、悪く考えるとここに掲載できないこともあるので、詳しくは面接の時に伝えると言うことでもあるようです。
そうかと言って、このように書いている会社が良くないと言うことではありませんので、面接のときに確認すればオッケーです。
自分が質問したいことを事前に書き留めておき、面接のときに忘れずに質問するようにしたいものです。

それから、最後に、求人広告にいつも掲載されている会社ってありますよね。
見るたび、募集している会社があり、職種も待遇もいつも同じ、このような会社は社員、アルバイトが長く続かないことが予想されます。
採用されても、その人がすぐ辞めてしまうので、同じような求人広告を繰り返し掲載していると考えられます。
もちろん、求人広告を連続して掲載している、すべての会社がそうではありませんが、これらの広告には気をつけたほうが無難でしょうね。

また、例外的に年齢制限を掲載することが認められている場合もあります。
これは、合理的な理由からです。
例えば、会社で決められている定年が60歳だとすると、その求人には「60歳未満」と年齢制限を掲載しています。
そうでなければ、60歳以上の人が採用試験に来てしまうからです。
また、演劇などの子役募集で「10歳以下」と年齢制限をしている場合もありますが、これらは例外となっています。
子役ですから、ある程度、年齢が低くないとダメですからね。
こうした場合は例外と言えます。

ところで、厚生労働省が、法改正、直前の4月に、ハローワークの求人で「年齢不問」とされている求人広告がどれくらいあるか調べたそうです。
この際、年齢不問としている求人が半数を超えていました。
ですが、実際には、どうかと言いますと、書類選考で年齢を理由に不採用にされていることが多かったそうです。
これが法改正後に義務化したからと言って、企業側がきちんと守るかと言えば、それは期待出来ないのではないでしょうか？
実質、年齢制限で不採用になることは、この先も続くと見込まれています。

若い人でしたら、仕事を探すのにも、余裕でしょう。
年齢制限があってもなくても、若ければ新しい仕事をスタートさせる可能性は十分にあります。
ですが、リストラされた中高年が再就職を探すときは、結構苦しいものです。
リストラされた後は、求人広告から仕事を探し続け、面接を何十社、受けても不採用が続いていると言ったケースも多いと聞きます。
こうした中高年層のためにも、法改正がされたと思いますが、実際は効果があったのかと言えば、そうではないのが現実のようですね。

また、個人事業主となるので、他からの命令が下りないと言うことになり、一見、気軽で良さそうなのですが、これは、雇用されていないと言う立場のため、不都合も出てきます。
例えば、労災保険や、雇用保険、または、健康保険、それから、厚生年金保険が適用されないことも大きいでしょう。
それから、あまり良くない実例もあります。
勤務時間が設定されていたり、命令も他から受けたりしているのにも関わらず、やはり保険の加入だけはしていないという事業主もいるようです。

それから、勤務先も必ずチェックしましょう。
勤務地で面接をするとは限りませんから、面接会場の場所が近いからと言って安心してはいけません。
実際に勤務する場所がどこか、会社がどこにあるのか、きちんと確認しておきましょう。
求人広告には、本社所在地や勤務地の住所などが掲載されていますから、きちんと把握しておきましょう。

また、待遇ですが、「各種社会保険完備」と掲載されている場合、労災保険や雇用保険に加入してくれると言うことです。
または、健康保険や厚生年金保険などの社会保険に加入と言う意味になります。
ですが、実際はどうなのか、事前に確認しておくと良いでしょう。
「完備」と掲載されていることから、すべてに加入されると勝手に思わないほうが無難です。
面接の際には、担当者に、健康保険、厚生年金保険、労災保険、雇用保険、それぞれにすべて加入されるのか、求人広告に書かれていないことも、自分できちんと確認したほうが良いでしょう。

また、待遇や給与面についても、確認だけはしておくと良いでしょう。
時給で払われる場合は、求人広告に記載された時給で、もちろん、大丈夫でしょうが、気になる方は確かめておきましょう。

また、時間や労力に関係なく、とても高い報酬が設定されている場合はちょっと気をつけたほうが良いかもしれませんね。
求人広告に、普通では考えられないくらいの高い報酬が記載されている場合、業務内容を確認しておいたほうが良さそうです。
何か、危ない仕事をしているケースだったり、ノルマが高く設定されていたり、労働条件が過酷であったりします。
高い報酬を払う、それ相応の理由があるでしょうからね。
業務内容も理解せずに、高い報酬だけを見て応募するのは避けたほうが良いと思いますよ。

特にリストラされたり、失業したりして、次の仕事を探している方は、本来、自分のやりたい仕事、出来る仕事がわからなくなってしまう場合があります。
とにかく、「お金になりさえすれば良い！」と求人広告を見ている人もいるでしょう。
仕事の内容に関係なく、どんな仕事でも良いと思ってしまう人も多いです。
ですが、それではやはり長続きはしませんし、それぞれ、人には得意な分野と苦手な分野があるものです。
例えば、サービス業ならとても向いていて、楽しく仕事が出来るのに、経理の仕事はまったく向かないという人もいます。
出来たら、自分の良さが出せて、力が出せる職場が良いですよね。
また、長く勤められる仕事に就けることも、また就職活動をせずに済みますから、求人広告を注意深く読むことは大切なことなのです。

求人広告から読み取れる情報はもちろん、そのまま正しい情報でしょう。
ですが、それ以外のことは、電話なり、面接の時なり、細かく質問しなければなりません。

もちろん、職種が簡単に書かれている場合でも、詳細まで聞いたほうが良いでしょう。
「営業職」だけですと、そのなかにもいろいろな業務がありますからね。
営業と一言で言っても、実際はどのような業務をするのか、具体的な業務内容を聞いたほうが、就職してから「こんなはずじゃなかった！」と言うことにはならないと思います。
リストラされる前に営業職だったからと言って、どこの会社の営業も簡単にこなせるわけではないと思うのです。
業種が違えば営業の内容も違ってくるでしょうから、具体的にどんな仕事をするのか、きちんと把握しておきましょう。
自分で営業の仕事はこんなものだと言う考えがあるでしょうが、それが必ずしも相手の会社の業務と同じというわけではありませんからね。

また、勤務時間についてもきちんとチェックしましょう。
働く時間帯も求人広告には、通常、書かれている場合が多いです。
例えば「9時から18時まで」と書かれている会社があるとします。
ですが、それ以後の残業のことまでは求人広告には載せませんよね。
会社は残業については、あまり詳細を記載しないところが多いので、面接の時に質問しても良いでしょう。

リストラされて、仕事を探している場合、何とかお金を稼ぎたいと思っている人が多いでしょうから、そんな人は残業が嬉しいかもしれませんね。
残業代が付く仕事ならば喜んでやるでしょうね。