求人広告に応募する前に

求人広告の情報についてその2

求人広告から読み取れる情報はもちろん、そのまま正しい情報でしょう。
ですが、それ以外のことは、電話なり、面接の時なり、細かく質問しなければなりません。

もちろん、職種が簡単に書かれている場合でも、詳細まで聞いたほうが良いでしょう。
「営業職」だけですと、そのなかにもいろいろな業務がありますからね。
営業と一言で言っても、実際はどのような業務をするのか、具体的な業務内容を聞いたほうが、就職してから「こんなはずじゃなかった！」と言うことにはならないと思います。
リストラされる前に営業職だったからと言って、どこの会社の営業も簡単にこなせるわけではないと思うのです。
業種が違えば営業の内容も違ってくるでしょうから、具体的にどんな仕事をするのか、きちんと把握しておきましょう。
自分で営業の仕事はこんなものだと言う考えがあるでしょうが、それが必ずしも相手の会社の業務と同じというわけではありませんからね。

また、勤務時間についてもきちんとチェックしましょう。
働く時間帯も求人広告には、通常、書かれている場合が多いです。
例えば「9時から18時まで」と書かれている会社があるとします。
ですが、それ以後の残業のことまでは求人広告には載せませんよね。
会社は残業については、あまり詳細を記載しないところが多いので、面接の時に質問しても良いでしょう。

リストラされて、仕事を探している場合、何とかお金を稼ぎたいと思っている人が多いでしょうから、そんな人は残業が嬉しいかもしれませんね。
残業代が付く仕事ならば喜んでやるでしょうね。

求人広告の情報についてその4

また、待遇や給与面についても、確認だけはしておくと良いでしょう。
時給で払われる場合は、求人広告に記載された時給で、もちろん、大丈夫でしょうが、気になる方は確かめておきましょう。

また、時間や労力に関係なく、とても高い報酬が設定されている場合はちょっと気をつけたほうが良いかもしれませんね。
求人広告に、普通では考えられないくらいの高い報酬が記載されている場合、業務内容を確認しておいたほうが良さそうです。
何か、危ない仕事をしているケースだったり、ノルマが高く設定されていたり、労働条件が過酷であったりします。
高い報酬を払う、それ相応の理由があるでしょうからね。
業務内容も理解せずに、高い報酬だけを見て応募するのは避けたほうが良いと思いますよ。

特にリストラされたり、失業したりして、次の仕事を探している方は、本来、自分のやりたい仕事、出来る仕事がわからなくなってしまう場合があります。
とにかく、「お金になりさえすれば良い！」と求人広告を見ている人もいるでしょう。
仕事の内容に関係なく、どんな仕事でも良いと思ってしまう人も多いです。
ですが、それではやはり長続きはしませんし、それぞれ、人には得意な分野と苦手な分野があるものです。
例えば、サービス業ならとても向いていて、楽しく仕事が出来るのに、経理の仕事はまったく向かないという人もいます。
出来たら、自分の良さが出せて、力が出せる職場が良いですよね。
また、長く勤められる仕事に就けることも、また就職活動をせずに済みますから、求人広告を注意深く読むことは大切なことなのです。

求人広告の内容をチェックしようその4

また、個人事業主となるので、他からの命令が下りないと言うことになり、一見、気軽で良さそうなのですが、これは、雇用されていないと言う立場のため、不都合も出てきます。
例えば、労災保険や、雇用保険、または、健康保険、それから、厚生年金保険が適用されないことも大きいでしょう。
それから、あまり良くない実例もあります。
勤務時間が設定されていたり、命令も他から受けたりしているのにも関わらず、やはり保険の加入だけはしていないという事業主もいるようです。

それから、勤務先も必ずチェックしましょう。
勤務地で面接をするとは限りませんから、面接会場の場所が近いからと言って安心してはいけません。
実際に勤務する場所がどこか、会社がどこにあるのか、きちんと確認しておきましょう。
求人広告には、本社所在地や勤務地の住所などが掲載されていますから、きちんと把握しておきましょう。

また、待遇ですが、「各種社会保険完備」と掲載されている場合、労災保険や雇用保険に加入してくれると言うことです。
または、健康保険や厚生年金保険などの社会保険に加入と言う意味になります。
ですが、実際はどうなのか、事前に確認しておくと良いでしょう。
「完備」と掲載されていることから、すべてに加入されると勝手に思わないほうが無難です。
面接の際には、担当者に、健康保険、厚生年金保険、労災保険、雇用保険、それぞれにすべて加入されるのか、求人広告に書かれていないことも、自分できちんと確認したほうが良いでしょう。

求人広告から年齢制限が消えた訳続き

また、例外的に年齢制限を掲載することが認められている場合もあります。
これは、合理的な理由からです。
例えば、会社で決められている定年が60歳だとすると、その求人には「60歳未満」と年齢制限を掲載しています。
そうでなければ、60歳以上の人が採用試験に来てしまうからです。
また、演劇などの子役募集で「10歳以下」と年齢制限をしている場合もありますが、これらは例外となっています。
子役ですから、ある程度、年齢が低くないとダメですからね。
こうした場合は例外と言えます。

ところで、厚生労働省が、法改正、直前の4月に、ハローワークの求人で「年齢不問」とされている求人広告がどれくらいあるか調べたそうです。
この際、年齢不問としている求人が半数を超えていました。
ですが、実際には、どうかと言いますと、書類選考で年齢を理由に不採用にされていることが多かったそうです。
これが法改正後に義務化したからと言って、企業側がきちんと守るかと言えば、それは期待出来ないのではないでしょうか？
実質、年齢制限で不採用になることは、この先も続くと見込まれています。

若い人でしたら、仕事を探すのにも、余裕でしょう。
年齢制限があってもなくても、若ければ新しい仕事をスタートさせる可能性は十分にあります。
ですが、リストラされた中高年が再就職を探すときは、結構苦しいものです。
リストラされた後は、求人広告から仕事を探し続け、面接を何十社、受けても不採用が続いていると言ったケースも多いと聞きます。
こうした中高年層のためにも、法改正がされたと思いますが、実際は効果があったのかと言えば、そうではないのが現実のようですね。

求人広告の内容をチェックしようその8

小さい会社でも、ネットでの展開に力を入れている会社もありますから、面接を受ける前にはホームページは見ておくべきでしょう。
いろいろな情報もゲットできますし、何より、面接の際に、事前にホームページを見たと言うことは、自己アピールに繋がります。
意欲がある、やる気があると見られ、その積極性を採用側もくんでくれると思います。

また、求人広告に掲載されている内容で、「委細面談の上」と言うのを見かけることがありますよね。
これはどういう意味なのでしょう？
実は細かいことは面接で話しますので求人広告には書きませんと言う意味です。
これは、本当に求人広告に使う文字数が足りなくて書ききれないということも、もちろんあります。
または、悪く考えるとここに掲載できないこともあるので、詳しくは面接の時に伝えると言うことでもあるようです。
そうかと言って、このように書いている会社が良くないと言うことではありませんので、面接のときに確認すればオッケーです。
自分が質問したいことを事前に書き留めておき、面接のときに忘れずに質問するようにしたいものです。

それから、最後に、求人広告にいつも掲載されている会社ってありますよね。
見るたび、募集している会社があり、職種も待遇もいつも同じ、このような会社は社員、アルバイトが長く続かないことが予想されます。
採用されても、その人がすぐ辞めてしまうので、同じような求人広告を繰り返し掲載していると考えられます。
もちろん、求人広告を連続して掲載している、すべての会社がそうではありませんが、これらの広告には気をつけたほうが無難でしょうね。

主婦向けの求人広告に注意しようその2

その求人広告が信頼出来るかどうか、あまり考えずに、早速、業者に電話をすると、「仕事をお願いする前に、アクセサリー製作の器具を先に購入して下さい」と言われます。
このように言われれば、誰もが「え？器具を買うの？お金がかかるの？」と疑問に思いますよね。

ですが、業者が言うには「数万円の器具代くらい、仕事が入ればすぐに取り戻すことが出来ます！」とのことでした。
ちょっと高すぎるような気もしますが、これを買って、ビーズアクセの仕事をすれば、すぐに元が取れて、収入にもなると思うと、器具を購入する気持ちが高まってしまいます。
そして、業者の言うままに器具を購入してしまいました。
ですが、その後、仕事が一向に入らないというケースが多いです。
結局、求人広告に騙されて、高い器具を購入した結果、仕事がもらえずに損をしたことになります。

これは、悪質な内職商法です。
このように、求人広告がきっかけであったとしても、自宅でできる内職を紹介すると言って器具などを購入させる商法、または、仕事を始めるに当たって、登録料や研修費などを支払わせたりする手口があります。
これらを「内職商法」と呼びます。

では、このような場合、買ってしまった器具について、クーリングオフは可能なのでしょうか？
内職商法で何かを買わされた場合、クーリングオフは、設定が20日間となっています。
ですから、20日経っていなければ、この器具はクーリングオフ可能と言うことで、返品し、お金を返してもらえることになります。

求人広告の内容をチェックしようその5

それから、年齢制限ですが、求人広告に掲載される年齢制限は、最近では廃止されています。
以前は何歳から何歳までの方、と掲載されていましたが、最近ではそれも見かけなくなりました。
もちろん、未だに年齢を重視している企業もなかにはありますが、やる気を買われたら、年齢も関係なくなるケースがあるようです。
年齢制限があっても、それは目安として受け止め、やる気をアピールすれば良いでしょう。

同じように、経験者優遇と求人広告に書かれている場合、未経験者がNGと言う意味に受け止めがちですが、そんなことはありません。
このような場合もやる気があれば、関係ないと言う採用姿勢を取っている企業も多いです。
ですから、本当にやりたい仕事を求人広告で見つけた場合は、年齢制限や経験者優遇などの言葉が掲載されていても、諦めず、ガッツで挑んでみましょう。
企業側だって、やる気がある人を採用したい気持ちがあるのですからね。

さて、一番、みなさんが重視しているのは給与かもしれませんね。
アルバイトやパートの場合、時給が求人広告に書かれていると思います。
例えば、時給900円以上と掲載されていた場合、その職業に初めて就く未経験者で900円と言うことです。
ですから、もし、同じような業務を過去にやった経験がある場合は、その時給より上がる可能性が高いです。
と言うことで、求人広告に書かれている時給が自分の希望より安かったからと言って、すぐに諦めることはないと思います。

ネットの求人広告で注意することその4

オンラインで自分の履歴書を載せることが出来るサイトもあります。
その場合、採用担当者のみがその履歴書を見ることが出来るような就職サイトにだけ掲載するようにします。
第三者があなたの履歴書を容易に見ることが出来るようなサイトには掲載しないようにしたいものです。

また、求人広告に応募しようとする場合、インターネット上に存在する求人広告はその会社が実在するかどうか確かめる必要があります。
偽の求人広告かどうか、見分けるために必要なことです。
安易な気持ちで電話を掛けたりすると、とても面倒なことになってしまいます。
電話番号が詐欺集団に知られただけでも、やっかいですからね。

まず、電話帳で会社がちゃんとあるのか調べてみましょう。
ハローページなどでも調べられますし、インターネット以外、他の手段を使って、その会社が実在するかどうか調べてみましょう。
もし、自分が行ける範囲の場所ならば、営業時間に直接、住所を尋ねていくと良いでしょう。
そこに会社があるかどうか、はっきりわかりますよね。
偽の求人広告を出している会社は住所も偽っている場合が多いですから、尋ねていけば、一目瞭然ですね。
また、ネットでは、詐欺の被害情報が流出している場合もありますから、その会社の名称で検索してみることもひとつの手でしょうね。

また、偽の求人広告がどうか見分ける方法ですが、書かれている文字情報を良く見てみると、英語のミススペルがあったり、誤字脱字があったり、いい加減な情報である場合があります。
このあたりは自分でよく確認しておくと良いでしょう。

求人広告の内容をチェックしようその1

みなさんが、パートやアルバイトを探すときにチェックするのが、求人広告ですよね。
もちろん、社員として働きたい方も、アルバイトを探している人と同様に、求人広告を良くチェックしていますよね。
求人広告は少ない文字情報の中に、いろいろなことが書かれています。
応募する前には、様々な情報をそこから得なければなりません。
仕事の待遇やその他の内容など、情報を得た上で、自分がそこで働きたいと思ってから応募しましょう。

では、求人広告を見る時に、どのようなポイントに気をつけたら良いのでしょうか？
仕事を探している人は、求人募集のフリーペーパーなどを見たり、ハローワークで求人募集の閲覧をしたりしますよね。
求人の情報を収集するには、現在、いろいろな方法があります。

もちろん、インターネットでも仕事を検索できますし、デパートの掲示板などにも求人情報が掲載されていることもあります。
また、地域密着型の新聞や、無料で配られている情報誌、コンビニにおかれている求人雑誌など、いろいろあります。
それから、新聞の求人広告欄でも情報をゲットできますし、折込みに求人チラシが入っている場合もありますよね
このように、求人広告は様々な形で見ることがありますが、私達は一体、どのようなことに気をつけて、求人広告をチェックしたら良いのでしょうか？

まず、なんと言っても、職種はチェックすべきです。
自分がどのような仕事に就きたいのか、それをはっきりさせておきましょう。

ネットの求人広告で注意することその3

それから、求人広告に大手企業のホームページをリンクさせ、いかにもその会社と繋がっているような感じをアピールするケースもあります。
大手企業のホームページへのリンクなど、誰でも出来ることですから、このような手口でひっかからないようにしたいものです。
求人広告に貼られたリンク先を見たら、本物の大手企業サイトだった、それだけで信用しないようにしましょう。

また、オンラインで応募するようなシステムがあるサイトは、また別の注意が必要です。
例えば、求職者個人のブログやホームページを見た詐欺師、または悪徳業者が、その求職者に直接コンタクトを取ってくる場合もあります。
採用担当者と偽って、偽の求人情報を送りつけてくるのです。

その応募が、オンライン応募システムとなっている場合、求職者を巧みな言葉で信頼させ、個人情報を送信させます。
また、直接、電話してくる場合もあるそうです。

本来ならば面接で聞かれるようなことも、詐欺師はオンラインの送信システムを使って、相手に情報を送信させようとします。
例えば、クレジットカード番号や自分の住所を教えないことはもちろんのこと、生年月日、既婚、未婚の情報など、絶対に教えてはいけません。
それがメールであろうと、そのような情報を送信することは危険です。
もちろん、それがファクスであろうと、電話であろうと、安易に送信してはいけません。
また、オンライン応募であろうと、個人情報は安易に情報提供しないようにしたいものです。